日経不動産マーケット情報2021年6月号の特集は、毎年恒例の「これからできる大規模オフィスビル」です。東京23区における延べ床面積1万m2超のオフィスビル開発プロジェクトを調べたところ、99棟、総延べ床面積1008万m2の計画が進行中であることがわかりました。これで5年連続の1000万m2台。テレワーク拡大によるオフィス不要論はどこ吹く風、デベロッパーのオフィス開発熱は冷めることなく、直近1年間で新たに24件の計画が浮上しました。

 特集では、竣工年別に供給量を図示。さらに開発計画を地図にプロットし、どこでどのような計画があるのかを一目でわかるようにしました。ウェブサイトにはカラー版マップも掲載しています。別売りですが、詳細な調査データをまとめたエクセルシートや、印刷可能なマップなどを収録したCD-ROM「これからできる大規模オフィスビル調査データ2021」も用意しました。併せてご活用いただければと思います。

 四半期ごとに実施している東京・横浜の建築計画調査も6月号に載せています。東京都心5区と横浜市は延べ床面積1000m2以上、5区を除く東京18区は1万m2以上が対象です。今回の調査では125件、総延べ床面積112万m2のプロジェクトが判明。どこにどのような計画があるのかを地図と表にまとめていますので、ぜひ本誌をご覧ください。

 売買レポートは、LGが272億円で4フロアを売却した京橋トラストタワーや、日本都市ファンド投資法人が299億円で東京・大阪の2物件を取得した事例、PAGが160億円で取得した新横浜の大型オフィスビルなど、記事26本を収録。これらを含む取引事例113件を一覧表にまとめています。

 2002年の創刊以来の取引データは「ディールサーチ」で提供しています。REITの運用実績データなども収録していますので、トラックレコードをお探しの際はぜひ利用をご検討ください。

編集長 三上 一大