北京やロンドンの事例を基に、2020年の東京オリンピックが日本のホテルとツーリズム市場に与える影響や効果を分析した。開催都市のホテル業界が大会関連の観光客や短期宿泊需要によって直接的な恩恵を受けることは明らかで、特に1日・1客室あたりの宿泊売上高(RevPAR)が上昇し、それに伴って東京ホテル資産が国内外投資家から注目される魅力的な資産となる可能性を指摘している。北京とロンドンでは、オリンピック開催決定から開催までの7年間にRevPARの上昇を経験した。東京でも同じ現象が起きると予想される。さらに東京は北京のような都市と比べてより成熟した宿泊市場であることから、大会後のRevPARの落ち込みも限られるだろうと分析する。