東京のオフィス賃貸市場が低迷期から抜け出そうとしている。ビジネス環境の改善と質への逃避がグレードAおよびグレードBプラスへの需要を下支えしているからだ。都心5区のグレードAは、坪あたりの平均募集賃料が前期比+1.2%の2万6975円と6期連続上昇した。需要増に加えて特定エリアで供給減があり、年率換算では+6.7%となっている。平均空室率も下降基調にあり、前期比-0.4ポイントの5.9%だった。一方、大型グレードBは、坪あたりの平均募集賃料が前期比+1.5%の2万410円になった。空室率は前期比+0.3ポイントの4.0%となっている。過去最高水準で高止まりしていた空室率が下落に転じ、家主は購買可能物件に食指を動かし始めた。このため、多くの優良オフィス物件において、賃料上昇もしくはインセンティブ減少といった現象が起こり始めている。