新型コロナウイルスの感染拡大が発生してから2年近くが経過した。新たなワークスタイルの浸透度は一律ではなく、企業ごとの格差が浮き彫りになりつつある。首都圏企業を対象に2021年7月に実施した調査結果から、すでに分散型の働き方に移行しつつある企業から、コロナ禍収束後は元に戻ると予想される企業まで、五つのクラスタに分類できることがわかった。その一つが、コロナ禍以前からテレワークを積極的だった推進型だ。大企業や製造業の割合が高い。もう一つ、ウェルネス重視型は、従業員満足度やウェルネスへの関心が高く、テレワークは福利厚生の意味合いが強い。大企業や情報通信業に多い。中小企業や情報通信業に多いのは、現在はテレワーク活用度が低く、ワークプレイス戦略について動き出しが遅めだが、今後は分散型の働き方を推進する意向のある潜在型。慎重型は、コロナ禍対策として在宅勤務を導入しているが、働く場所の多様化には慎重で、中小企業や卸売・小売業に多い。最後に、テレワークよりも出社に重きを置き、コロナ禍収束後にはオフィス回帰する強い意向を持つオフィス回帰型で、建設業の割合が高い。

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