東京・大阪の主要商業エリア募集賃料調査
目次
-
東京・大阪の主要商業エリア募集賃料調査(2023年第4四半期)
2023年下期以降、2019年時点の売り上げまで回復した商業施設が多くみられるようになってきた。飲食店は居酒屋など一部の夜型業態で弱めのトレンドが続くものの、例えば都心部の専門店SCでは衣料品より飲食店の方が顕著な回復がみられるなど勢いが戻っている。
-
東京・大阪の主要商業エリア募集賃料調査(2023年第3四半期)
2023年以降、人出の戻りから平均募集賃料もコロナ禍前の水準を取り戻し、さらにこれを上回るエリアも多くみられる。
-
東京・大阪の主要商業エリア募集賃料調査(2023年第2四半期)
2023年1月~6月の訪日外国人数は約1071万人と、通年では2000万人を超える可能性が高くなっている。インバウンド期待の出店がみられる心斎橋、銀座、新宿、渋谷、および主要観光地などでは賃料マーケットについてもしばらくは上向きと予想される。すでに2023年第2四半期は、5エリアすべてにおいて1階の…
-
東京・大阪の主要商業エリア募集賃料調査(2023年第1四半期)
2022年10月以降、インバウンドの増加や新型コロナウイルス対策の行動制限の解除など、マーケットは急速に回復に向かっている。
-
東京・大阪の主要商業エリア募集賃料調査(2022年第4四半期)
-
東京・大阪の主要商業エリア募集賃料調査(2022年第3四半期)
-
東京・大阪の主要商業エリア募集賃料調査(2022年第2四半期)
2020年以降、コロナ禍の影響により空室の増加は歯止めがかかり、主要都心部の1階の賃料水準は、コロナ前の水準を取り戻しつつある。
-
東京・大阪の主要商業エリア募集賃料調査(2022年第1四半期)
-
東京・大阪の主要商業エリア募集賃料調査(2021年第4四半期)
2020年以降、コロナ禍の影響によりダウンした主要都心部の1階の賃料水準は、下げ止まり感がみられ、件数増加にも歯止めがかかってきた。
-
東京・大阪の主要商業エリア募集賃料調査(2021年第3四半期)
-
東京・大阪の主要商業エリア募集賃料調査(2021年第2四半期)
-
東京・大阪の主要商業エリア募集賃料調査(2008年第1四半期~2021年第1四半期)
<訂正あり>
東京・大阪の主要商業エリア(銀座、表参道・原宿、新宿、渋谷、大阪・心斎橋)における、店舗賃料の推移を紹介する。